現在ご両親のご実家や、中古の一戸建てなど以前からある住宅では現行の耐震基準を満たしていない可能性が大です。
そこで、住宅の耐震性をチェックできるのが「耐震診断」。
今新しい住まいを購入したほうがよいかの判断する材料になる耐震診断を詳しく説明していきます。
耐震診断は、読んで字のごとく、その住宅がどの程度地震に耐えられるかということを診断することです。
実は診断は資格のない方でもマニュアルを読んでいただければある程度の診断ができます。
お住まいの地域の市役所に「建築指導課」という部署があります。そこに行って頂ければ簡易耐震診断マニュアルがたいてい無料で配布されていますので、まずはお金を掛けたくないと言う事であればこちらもお試しください。
しかし、より信頼性の高い診断をするにはやはり資格者による診断をお勧めします。
なぜなら、診断により補強が必要となった場合はいずれにせよ専門家による補強法の検討が必要になりますので。
では専門家による耐震診断とはどんなことをするのでしょう?
いくつか診断の方法(基準)がありますがここでは建物の耐震性能を判定する「一般診断法」と、またその判定をもとに、その家にとってどんな補強が必要となるのかを診断する「精密診断」について簡単にご説明します。
一般診断法とは
建物を壊さない範囲で、天井裏や床下などを調べて構造(基礎、土台、柱、梁等)の状態(シロアリの害がないか、腐っていないか等)を確認するとともに建物の平面図や立面図といった図面から建物に必要な耐力壁(筋交いや、構造合板という板が張ってある壁)がどの程度の「長さが」あるのかを確認して耐震性を判定します。耐力壁の長さが長いほど建物はより耐震性が高くなります。
実は専門家がみているのは柱の太さや本数ではなく、壁がどの程度あるかと言う事だったのです。
精密診断法とは
調査が必要な場所に目で見て確認できるように穴を開けて実際に柱や梁、筋交いがどのようになっているか検査をしたり、場合によってはサンプルを取るために切り欠いたりする調査をしますのでより正確な診断ができます。
一般診断での診断は構造の状態と耐力壁の長さだけでしたが、精密診断ではさらにそのバランスや柱と梁、筋交いなどが基準どおり施工されているか、などより耐震改修を踏まえて、現実的にどんな補強が必要なのかと言う視点で診断します。
一般診断では耐震性能ありと判定されていても精密診断をしたら耐震基準を満たしていなかったと言う事もあり得るのです。
しかし、精密診断は穴をあけたり、切り欠いたりと家に傷をつけることになりますので、その補修も考えておく必要があります。
耐震改修をするのであればついでに補修をすると言う事も考えられるでしょうが、もしそうでないのであればなるべく目立たないか気にならない場所を選んで穴をあけてもらいましょう。
もちろんちゃんとした専門家なら言わずともそうしますが。
では、どういった住宅で耐震診断が必要となるのでしょうか？
まず、注意したいのは昭和56年(1981年)以前に建てられた住宅です。この年を境に、法律上の耐震基準はかなり厳しくなっており、これ以前に建てられた家は、新基準に対応していない可能性がかなり高い状態です。
旧基準の建物が中程度の地震に倒壊しないことを前提に設計されていたのに対し、新基準は大規模な地震でも倒壊しないことなどを前提に設計されています。
昭和56年(1981年)以前に建てられた家に住んでいる方は、一度耐震診断を受けて、必要に応じた補強などをしておくべきと考えられます。
また、平成12年(2000年)には耐震基準はさらに更新されています。ここでは、建物のバランス計算なども求められるようになりました。
そのため、昭和56年(1981年)～平成11年(1999年)に建てられた住宅は、現在のものと比べて耐震面で不利な可能性もありますので注意が必要です。
古い住宅でも、現行基準をクリアするような耐震設計がなされているものもありますので、一概には言えないのですが、不安があるという方は一度弊社スタッフにご相談ください。
弊社での耐震診断の対象は基本的に、在来工法の木造住宅で、2階建て以下の建物であることが条件です。そのため、次の様な場合耐震診断ができない住宅もありますので要注意。
例えば、3階建ての住宅で構造計算書が無い場合。資料不足となってしまい、きちんとした診断結果を出すことができません。
また、隣家と壁を共有するような長屋(いわゆるテラスハウス)の場合、一棟まるごと診断しなければならないので、隣家の協力が無ければ調査ができません。
このようなケースでは、別の方法が取られることもありますので、まずは弊社スタッフに相談頂ください。
